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全棟ZEH対応可能な高気密・高断熱仕様

イエテラスが約束する

誠実4品質

基礎・建物耐震等級
3相当

省令準耐火

高断熱

省エネルギー性

基礎・建物耐震等級3相当

最高等級の耐震性能

この建物は地震に強い、あるいは建築基準法の耐震性からの余裕度はこの程度である、と言われてもなかなかピンと来ませんね。このような耐震性を分かりやすく3段階で表したのが耐震等級です。基本的に、等級が上がる程、建物の耐震性は高くなります。
頑丈なベタ基礎

当社の基礎はベタ基礎を採用しています。
ベタ基礎は一体の鉄筋コンクリート耐圧板になっているので、
地震がきても全体で荷重を受ける構造になっています。
また、基礎が一体になっているので、上からの荷重を平均に地面に伝え、
部分的な沈下（不等沈下）をおさえます。
また、地盤が下がっても平均に沈降するので、建具や床のくるいも極力抑制できます。
シロアリに対しても基礎が一体なので、下の地面から直接進入するのを防ぐことができます。
また、防蟻用に土壌に薬品を散布しなくてもよいので、環境上や健康面でも有効です。

耐震等級とは？

下図のイメージをご覧ください。いえとち本舗のイエテラスは、地震・台風・雪などの様々な気象条件を考慮し、許容応力度等計算により耐震等級3相当（躯体のみ）を確保した頑丈で安心なお家づくりをしています。
高耐震接合金物

柱・梁・棟・母屋など全ての接合部分に高耐震接合金物を使用しています。
高耐震接合金物を使用し、強固に接合することで強度を増します。

高耐震接合金物を使用した工法

在来工法（木造軸組工法）を改良

在来工法（木造軸組工法）は、柱・梁・筋交い（柱と柱の間に斜めに入れる材）など、
木の「軸」を組み立てて建物を支える日本の伝統的な工法をいい、木の特質を最大限に生かした工法です。
当社では、この在来工法に改良を加え、接合部に高耐震接合金物を用いて接合強度を増すことで、耐震性の向上を図っています。

建物耐震等級3相当！
『全棟』許容応力度等
計算を行い、安全性を確保

お客様に安心してお住まいいただけるよう、全てのプランで許容応力度等計算を実施しています。
建築基準法おいて、この計算が必要とされているのは、木造では3階建の場合のみですが、
一生に一度の高い買い物をされる訳ですから、しっかり安全を確認されたいですよね。
この許容応力度等計算により、あらゆる条件（地震・台風・雪etc）を短期的かつ長期的な観点から調べ、
全てのプランで耐震等級3相当を確保しています。

6つのチェックポイント

01

硬さ（剛性率）

許容応力度等計算の場合

壁の少ない階は、その階だけが他の階に比べて揺れやすくなります。そのバランスが極端に悪いと地震時に大きな負担がかかります。ここでは各階の硬さのバランスを設計します。

簡易計算の場合

検討されていないため、阪神大震災の時には1部分が潰れた事例がありました。
02

風（風圧力）

許容応力度等計算の場合

大きな台風では最大瞬間風速50ｍ/秒になることもあります。その風圧に耐えることができる構造計算をします。

簡易計算の場合

地震荷重と同等になります。
03

めじれ（剛心率）

許容応力度等計算の場合

建物には重さの中心（重心）と地震の時に耐えようとする強さの中心（剛心）があり、その2点が離れる程、その建物はねじれやすくなるので、弊社ではねじれにくくなる設計をします。

簡易計算の場合

耐力壁の数と、設計者の知識と経験に委ねられる、ごく単純な設計方法で、建物の大きさは検討されません。
04

重さ（鉛直荷重）

許容応力度等計算の場合

建物自体の重さ、積雪や瓦などの屋根にかかる重さ、人や家具などでかかる重さなど、全ての重さ（重力）に耐えることができる構造設計をします。

簡易計算の場合

屋根が重いか軽いかの検討と、短期的な荷重の検討のみで、床の重さや積雪荷重は検討されません。
05

揺れ（地震荷重）

許容応力度等計算の場合

揺れは建物の大きさ（重量）に影響されます。建物に応じて、地震の揺れに耐えることができる構造設計をします。

簡易計算の場合

屋根が重いか軽いかの検討と、短期的な荷重の検討のみで、床の重さや積雪荷重は検討されません。
06

ゆがみ（層間変形）

許容応力度等計算の場合

建物のひずみによって起こる変形の許容範囲を「外壁に大きなひびが入らない範囲まで」と定め、その基準を超えない構造設計をします。

簡易計算の場合

ゆがみに関しては検討されません。

最高等級で安心な住まいを実現
ご家族の未来を
お守りすることをお約束します。

省令準耐火構造

火災保険料も安くなる

家を購入する際に住宅ローンを利用する場合、火災保険に加入することが必須になります。
火災保険の保険料は、T構造（耐火構造）とH構造（非耐火構造）という２つの構造の違いによって料金は変わります。
通常の木造住宅の場合にはH構造に分類されますが、これを省令準耐火住宅にすることでT構造、つまり鉄筋コンクリート住宅などと同じ保険料率にすることができ、火災保険料を安くすることができるのです。

在来工法（木造軸組工法）を改良

そもそも省令準耐火住宅とはなんでしょうか？
省令準耐火構造の住宅とは、建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅をいいます。具体的には次の1〜3の対策が施された住宅のことです。

01

外部からの延焼防止。
隣家などから火をもらわない

隣家からのもらい火による火災に備えて、
屋根や外壁、軒裏を防火性の高い構造とします。
02

各室防火。
火災が発生しても
一定時間部屋から火を出さない

火災を最小限に食い止めるためには、
発生源とその他の部分とを完全に区切る「防火区画」が重要となります。
03

他室への延焼遅延。
万が一部屋から火が出ても
延焼を遅らせる

火が住宅全体に広がりにくくするため、火災の通り道となる壁や天井内部の要所
（壁の内部などの取合部）に木材や断熱材のファイヤーストップ材を設けます。